2010年03月14日

今日は、日曜日ですが(財務・会計のファイナンス)?を考察する /ビジネスの種/スポーツ ニュース

投資評価 (回収期間法 正味現在価値法 平均投資利益率法)

投資評価 
1.回収期間法

回収期間=投資額/年間CF
年間CF=税引後投資利益+減価償却費等

2.正味現在価値法 Net Present Vlue method
NPV=PV―I
   =煤i年間CFn/(1+r)n)-投資額
  減価償却費の残存価格で売却できるときはキャッシュインを考慮すること

DCF(Discunnted Cash Flow method)



3.平均投資利益率法
 ROI
平均投資利益率=税引後投資利益額/平均投資額 %

 平均投資額=(期間初めの投資額+期間終わりの投資額)/2

その企業全体ののROAと比較(税引後当期純利益/総資本)
@@@@
複利計算と割引計算

複利計算(現在の金額の将来価値を計算)  
割引計算(将来の金額の現在価値を計算)
@@@@

参考:
長期資産における現在価値計算において特に必要とされる簡便法(3つの公式)について解説します。ここで言う3つの公式とは、永久債、成長型永久債、年金投資商品の公式になります。

・永久債
(Perpetuity:元本返済義務が無く、毎年一定額を永久にもらえる債券)
・成長型永久債
(Growing Perpetuity:毎期一定の増加率で成長する永久債)
・年金投資商品
(annuity:将来のt期後までの間、毎期同額のキャッシュフローを受け取る)

これらの公式は、企業が永続的に営業活動を続けると仮定した場合に、非常に良く使われる公式になります。一般には、企業価値算定の際に、よく使われます。
@@@@
永続価値ΣPVは、現在のキャッシュフローCFが毎年g%で成長し、割引率である資本コストがr%である場合、次の算式で求められます。
ΣPV = CF / (r-g)
@@@@
CAPM理論:
CAPMによる資本コストは、次の算式で計算されます。

  Re = Rf+β(Rm−Rf)

    Rf:リスクフリー・レート(非危険利子率)
   Rm:株式市場の期待収益率
   Rm−Rf:市場のリスク・プレミアム
   β:ベータ値

加重平均資本コスト:
資本コストとは、資金の調達レートを指します。具体的には、資金の調達は負債と資本によることから、両者の調達レートの加重平均をとり、下記算式で求められます(これをWACC、Weighted Average Cost of Capital:ワックと言います)。

WACC = D/(D+E) x I(1-t) + E/(D+E) x Re

D:長期有利子負債の時価
E:株主資本の時価
I:利子率
t:法人税率
Re:株主資本の資本コスト


フリーキャッシュフロー(FCF)は次の算式で表現できます。


FCF=NOPAT+償却費−設備投資−増加運転資本

 :NOPAT=EBIT[経常利益−受取利息+支払利息]x(1−実効税率)
NOPAT:税引き後営業利益

企業価値=FCF/WACC
=(フリーキャッシュフロー)/(加重平均資本コスト)

@@@@@
確認
現在価値:
ファイナンス覚えていますか?
     n   CFn
現在価値=Σ――――――――― −I ・・・・・・・ (1)
    n=1 (1+i)n 

(Iは初期投資額、CFはキャッシュフロー、iは金利)

現在価値=P、配当をt年後の配当期待値をDtとする、t年後の株価期待値を
Ptとする。株主の期待収益率をiとする。

@@@@@

配当成長率=(1−配当性向)×株主資本利益率
 g=(1−d)×ROE

@@@@

期待収益率とは、ある資産について将来にわたる運用から獲得することが期待できる平均的な収益率を指します。期待収益率とその発生確率は、概ね以下のような釣鐘型の左右対称の分布図として表されます(これを正規分布といいます)。
中長期的な期待収益率を求める時には、{過去の実績値の適用・ビルディングブロック方式・シナリオアプローチ(市場予測) } などがあります。

期待収益率を求める
標準偏差を求める
相関係数からリスクの分散効果を証明する
@@@@@
まとめ
意思決定会計(投資の経済性計算)
●ファイナンスの目的
 企業価値の最大化。

●株価の算定の方法
 投資家の期待
 ⇒配当利回りと値上がり率

1)株式の期待収益率
 r
 =(D1+(V1−V0))/V0
 =D1/V0+(V1−V0)/V0

D1:1年後の配当金
V1:1年後の株価
V0:現在の株価

D1=インカムゲイン
V1-V0=キャピタルゲイン
(マイナスだとキャピタルロス)

2)配当割引モデル
 株式の理論価格は
 現在の1株の保有によって
 将来得られる配当金を
 投資家の期待収益率で
 割り引いた現在価値と考える
 ⇒ゼロ成長モデル、定率成長モデル

●ゼロ成長モデル
 毎年一定の配当金とした場合

 VE=D/rE

VE:株価
D :配当金
rE:期待収益率

●定率成長モデル
 配当金の成長率をgとする
 (g=物価上昇率)

 VE=D1/(rE−g)

VE:株価
D1 :1年後の配当金
rE:期待収益率
 rE>g
※ゼロ成長の場合g=0となるから、
 ゼロ成長モデル公式と同じ

●株価妥当性を評価するための指標
1)1株当たり配当金
 (DPS:Dividend Per Share)
 =配当金総額/発行済株式総数(円)

2)配当利回り
 =1株あたり配当金/株価×100(%)

3)配当性向
 =配当金総額/当期純利益×100(%)

4)1株あたり当期純利益
 (EPS:Earning Per Share)
 =当期純利益/発行済株式総数(円)

5)株価収益率
 (PER:Price Earning Ratio)
 =株価/1株あたり当期純利益(倍)

6)1株あたり純資産額
 (BPS:Book-Value Per Share)
 =純資産額(簿価)/発行済株式総数(円)

7)株価純資産倍率
 (PBR:Price Book-value Ratio)
 株価/1株あたり純資産額(簿価) (倍)


●債権価格の算定の方法
1)割引債(ゼロクーポン債)の価格
 =満期における償還価格/(1+金利)n
2)利付債(クーポン債)の価格
 =クーポン/(1+金利)
  +クーポン/(1+金利)2乗
  …(クーポン+償還価格)/(1+金利)2乗

●FCFとは?
 企業が創出するCFから
投資家以外のステークホルダー
に対し契約にもとづいて配分される額
を控除した残余額。

 =営業利益×(1−税率)+減価償却費
  −運転資金増加額−投資額

●運転資金
 =売上債権+棚卸資産−仕入債務

●WACCとは?
 企業の資本コストは
 負債コストと株主の自己資本コストを
 加重平均することで算出可。

 =D/(D+E)×(1−t)×rD
  +E/(D+E)×rE

E :自己資本の価値
rD:Dの資本コスト
D :他人資本(有利子負債)の価値
rE:Eの資本コスト
t :税率

 ⇒FCFとWACCで、企業価値算定できる

●継続価値の算式
 継続価値
 =予測期間以後のFCFの最終予測年度における現在価値

 ※予測期間以降のFCFを一定とした場合
 =予測期間以後のFCF/割引率

●企業価値
 =予測期間のFCFの現在価値+継続価値の現在価値

 ※予測期間以降のFCFの成長率を一定とすると
 継続価値
 =予測期間の翌年のFCF/(割引率-成長率)

●株式価値の算定の方法
1)純資産額法
 ・取得原価法
 企業評価額
 =総資産(簿価)-総負債(簿価)

 ・修正簿価法
 企業評価額
 =総資産(時価)-総負債(簿価)

2)収益還元法(必暗記)
 企業評価額
 (純資産額×自己資本利益率)÷資本還元率

 ※純資産額=総資産-総負債=自己資本
 ※資本還元率=国債の利子率などが用いられる

●財務レバレッジ効果
負債比率が
自己資本利益率(ROE)の変動に
大きな影響を与えること

・企業の事業活動で得られる利益率
 ROA:総資本事業利益率
・負債による事業資金の調達コスト
 i:負債利子率

ROA>i
⇒ 負債比率↑
⇒ ROE↑

●MM理論
 ・命題
 法人税が存在しない市場では
 企業価値はその資本構成に依存しない。
⇒完全資本市場では、
 資本構成がかわっても
 WACCは一定。

 ・修正命題
 法人税が存在する市場では
 負債利用による節税効果のため
 財務レバレッジ(負債比率)が
 高まるほど節税効果の
 現在価値分だけ企業価値は上昇する。

@@@@ 
財務会計、ファイナンス関連用語
■財務会計
企業などが外部の利害関係者に知らせるため、自社の収支や損益、保有資産などを一定の基準に従って認識・測定・記録・計算・報告する一連の手続きのこと……
■複式簿記
簿記の方法の1つで、取引の1つ1つを、常に借方(左)と貸方(右)という2つの側面から記録し、計算・整理する方法……
■貸借対照表
財務諸表の1つで、企業・事業体などがある一時点(決算日)において保有する「資産」、支払うべき「負債」、その差額である「資本」を1つにまとめ記載した計算書……
■損益計算書
財務諸表の1つで、企業・事業体などのある一定期間の「収益」と、それを得るために要した「費用」の明細を示して、その期間における「純利益」を算出した計算書……
■キャッシュフロー計算書
財務諸表の1つで、企業・事業体などのある一定期間における現金ベースの増減と残高を示して、その期間における資金の流れを表した計算書……
■ゴーイングコンサーン
企業などが将来にわたって、無期限に事業を継続し、廃業や財産整理などをしないことを前提とする考え方……
■国際会計基準
国際会計基準委員会(IASC)が設定・公表した財務諸表作成に関する国際的調和のための会計基準のこと。狭義にはIASAによる34の「国際会計基準書」を指す……
■国際財務報告基準
国際会計基準審議会(IASB)が設定する会計基準のこと。特定国の基準によらない、世界的に共通な会計基準として設定・公表されている……
■管理会計
自社内部での業績評価や経営状態の把握したり、戦略立案や経営計画の策定などの各種意思決定を行う材料として、貨幣単位で表示した情報を作成すること……
■固定費
売上高や生産数量の増減、操業度の高低にかかわらず、特定の一期間内に一定金額が固定的に発生する原価のこと。直接原価計算などで用いられる原価区分の1つ……
■変動費
売上高や生産数量の増減、操業度の高低に伴って比例的に増減する性質を持つ原価のこと。直接原価計算などで用いられる原価区分の1つ
■日次決算
管理会計において、会計決算(企業業績の測定・評価)を1日単位で行うこと。早期に経営上の問題点を発見し、リアルタイムに改善を行うために行われる……
■ROI(return on investment)
投下した資本がどれだけの利益を生んでいるのかを測る際に一般的に使われる指標。企業の収益力や事業における投下資本の運用効率を示す……
■ROA(return on assets)
企業が持っている総資産が、利益獲得のためにどれだけ有効活用されているかを表す財務指標……
■ROE(return on equity)
企業が株主から調達した資金(資本)をどれだけ効率的に使っているかを示す財務指標。株主・投資家にとっては投資対象である企業の収益力を示す尺度……
■EVA(economic value added)
企業が新たな価値をどれだけ生み出したかを測る財務指標。企業が上げた利益から全資本コストを差し引いて収益率を算出する……
■ディスカウンテッド・キャッシュフロー法
企業が将来にわたって生み出すフリーキャッシュフローを推計し、その流列を一定の割引率によって現在価値を算出することで、投資判断などを行う価値評価法……
■NPV(net present value)
将来のキャッシュ・インフロー(現金流入)の現在価値から、投資であるキャッシュ・アウトフロー(現金流出)の現在価値を差し引いた正味の金額……
■ABM(activity-based management)
ABCによって得られた原価情報を活用して、ビジネスプロセスごとの効率性・採算性を分析し、それに基づいて業務改革やリエンジニアリングを行う経営手法……
■ブランドエクイティ
ブランドが持つ資産価値のこと。企業の活動に少なからぬ影響を与えるブランドを企業価値を左右する資産として評価しようという考え方がブランドエクイティである……
■カスタマエクイティ
企業が持つ顧客基盤を資産として評価した価値のこと。通例は、顧客生涯価値の総和を現在価値に直したものとして算定される……
■IR(investor relations)
企業(株式・社債などの発行体)が、投資家や金融機関など資金の出し手が求める情報を自発的に開示する活動のこと……
■特別目的会社
資産の原保有者からの買い取り、資金調達のための証券発行、譲受資産に関する信用補完といった特別な目的のために設立される会社のこと……
■特定目的会社
「資産の流動化に関する法律」に基づいて資産の流動化業務を行うためだけに設立される特別な社団法人のこと……
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posted by 訓練必夢叶有 at 17:43| Comment(15) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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